Think the Earth

What can we do for our children A wind farm in Kuzumaki, Iwate, Japan:Creative Commons,Some Rights Reserved,Photo by jasohill

「2050年に再生可能エネルギーは世界のエネルギー需要の最大77%を賄える」--2011年5月9日、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は各国のエネルギー政策の新たな可能性を示しました。日本では同月10日、管首相が再生可能エネルギーの普及と省エネ社会の実現を目指す方針を明らかにしています。

日本で大きな潜在能力を持つ再生可能エネルギー源は、国土が環太平洋火山帯に位置することから豊富な地熱や陸上・洋上の両方で得られる風力、世界屈指の技術を活かせる太陽光が考えられます。2010年時点で国内の電力量に占める再生可能エネルギーの比率は約10%ですが、2050年には省エネ・節電策によって電力量を現在の半分に下げたうえで100%【注釈】を達成するとした国内研究所の提案（PDF）のように、これまでと違った大胆な方策が必要です。

EUでも2050年をターゲットに再生可能エネルギーを100%とするビジョンが描かれるなど活発な議論が交わされてきました。二酸化炭素を排出しないクリーンエネルギーの主力と見られていた原子力への信頼は、東電福島第一原発事故で大きく揺らいでいます。暮らしにうまく省エネ術を取り入れ、自然と共存できるエネルギー源を利用する、そんな社会を作り上げて、次の世代に引き継いでいきたいものです。

【注釈】2050年に自然エネルギー100%を達成した場合の目標値内訳（2050年の電力量をベースにした場合）：水力［大規模水力を含む］28%　約3400万キロワット、風力17%　約5000万キロワット、太陽光28%　約1億4300万キロワット、地熱16%　約1220万キロワット、バイオ11%　約800万キロワット　
出典：「3.11後のエネルギー戦略ペーパー」No.1　環境エネルギー政策研究所