Think the Earth

photo:インドネシアの鮮魚市場

日本人の食卓を彩るさまざまな魚介類。世界的にも、海産物は30億の人々の重要なタンパク質供給源であり、5.6億以上の人々の貴重な生計手段です。そしてその多くが、発展途上国から輸出されています。

しかし個人の所有権が明確でない海産資源では、「他人に獲られる前に自分が獲る」という気持ちが乱獲を招きます。加えて海洋環境の悪化も影響し、漁獲量は減少傾向。将来に渡って安定した海産物供給を得るには、漁獲量の制限だけでなく、海産資源を支える環境や生態系の保全も欠かせません。養殖、持続的でない漁業を規制する貿易政策、持続可能な漁業を消費者が支援するエコラベルなど様々な取り組みがされていますが、どれも十分な効果を発揮できていないのが実情です。

そんな中、米デューク大学を筆頭とする各国の経済学者、海洋科学者、海産物専門家らが国際作業部会を開催。持続可能な漁業には発展途上国に対する漁業インフラの支援が有効という政策提案を、2月12日発行のScience誌で発表しました。これらのインフラ整備には発展途上国で遅れがちなインフラ、すなわち環境負担の少ない漁具や養殖技術、効果的な漁業管理手法などが含まれます。

異国の地から日本へ届く魚介類。それらがどのように海から獲られているか、食べる前にちょっと考えてみませんか。