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2010.03.18 宮原 桃子
ドイツのブレーメン市では、温暖化対策として、今年から毎週木曜日は肉を食べない「ベジデー」を推奨するキャンペーンを始めました。市長の支援のもとで市民財団が行うこの活動は、2009年5月から「木曜はベジデー」を推進しているベルギーのゲント市を参考にしています。
同財団によると、牛が食後に出すげっぷやおならから発生するメタンガスが温暖化に与える影響は、CO2の25倍も有害で、また家畜用の牧草地や飼料栽培のために大量の熱帯雨林が伐採されているなど、肉食はCO2排出量増加に深く関係しているということです。
もし55万人のブレーメン市民全員が週1回のベジデーを1年間実施すれば、4万台の車の年間CO2排出量分を削減できると試算しています。
同キャンペーンでは、市民への呼びかけの他、レストラン、ホテル、企業、学校、幼稚園などへの導入、ウェブサイトでのベジレシピ紹介なども行っています。
2009年12月にはオランダ議会でも、同様の観点から肉・乳製品の摂取量(及び、乱獲防止の観点から魚の摂取量)を減らすための啓蒙活動を進める議案が採択されており、ヨーロッパではこのような動きがさらに広まりそうです。
毎日のベジデーは多くの人にとってハードルが高くても、週1回であれば、より多くの人が環境のみならず健康のためにも実践しようと思うのではないでしょうか。一人ひとりの行動は小さくても、それらが集まれば、大きな効果を生むことは間違いありません。
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